開発途上国では、都市部、地方部の双方において、給水普及率が50%以下である場合が少なくありません。その原因の1つに、水源開発が困難であることが挙げられます。
今後、給水普及率を向上していくためには、局所的に存在する地下水の開発、地下水資源の保全、地下水源と表流水源の併用等、より高度な水資源開発技術が必要となります。
ESSは、地域の水資源利用の最適化と持続的な水源利用のための、水資源開発・管理の技術を提供します。

急速な人口増加と食料増産のため増え続ける水需要に、水資源開発は追いついていません。また、国連環境計画のリポートによれば、世界の主要河川の半分以上で枯渇や汚染が深刻化していて、農業用水や工業用水・飲料水など川に頼る流域住民の健康や生活が脅かされています。

ESSは、あらゆる自然条件での水資源調査・開発の経験とノウハウを有しており、特に水資源開発の難しい乾燥地帯や基盤岩分布地域においての新規水資源開発に貢献してきました。また、開発に伴う社会・環境へのリスクを考慮した、「水資源の持続的な開発可能量」の提案も早くから取り組んで来ました。私たちの調査により計画された水源が、世界中の多くの開発事業で利用されている由縁でもあります。

水資源の持続性に配慮するためには、水資源の賦存量ではなく、その開発可能量をどのように設定するかが重要なポイントとなります。

ESSでは、衛星画像解析、地形・地質踏査、物理探査、試験井掘削、揚水試験、水質分析、同位体分析、水文・水理調査、水収支解析等の各種調査を実施し、その結果を踏まえた総合的な水理地質解析を行い、地下水の開発可能量の検討を行っています。また、水理地質構造モデルを構築し、シミュレーション解析による開発可能量の検証、流域環境への影響評価を行います。これらの検討結果において明らかになった開発可能量に従って、給水マスタープランの策定、優先プロジェクトフィージビリティ－調査の実施、基本設計・詳細設計が行われ、地方給水や都市給水事業が実施されています。

水資源は、大きく表流水と地下水に区分されますが、水循環という大きなサイクルの中で両者は密接に関連しています。流域内で水源開発計画を策定する場合には、総合的な水循環システムを考慮した検討が必要になります。流域単位で水資源を捉えるためには、気象・水文調査、土地利用状況、雨季と乾季における植生分布等をGIS上で空間展開し、表流水関連調査および地下水関連調査と合わせて、地下水涵養域や涵養機構、流域内全体の水資源の動きと全体量を把握する必要があります。

ESSでは、こうした流域内水循環システムを考慮した水資源開発にいち早く着手し、流域内の水資源の持続性の確保を目的とした、水資源開発および管理計画の策定を行っています。